勤怠管理はなるべく従業員への負担を減らすべく、柔軟な対応が求められます。
それと同時に、業務を効率化することも必要です。
柔軟な対応を突き詰めていくと、業務効率が悪化していきますし、業務効率を高めていくと定型的な対応が増え、従業員の不満が高まります。
メーカーの視点では、業務の効率化を重視したアドバイスが多くなりますし、従業員に適した業務を突き詰めていくと、各部門で管理方法を変えるなど、煩雑になりがちです。
では、具体的にどうしていくのが現実的か？
勤怠管理システムを導入するタイミングでは、業務効率化の比重を高め要件定義や設定を行い、利用を開始します。
運用を進めていくと、設定内容と現場業務とのギャップが出てくると思います。
現場での利用に支障をきたす部分を調整していきます。
このような考え方で勤怠の締めを2〜3回を行うと業務の効率化を前提とした現場で運用可能なシステムになっていきます。
勤怠管理システムは要件定義、初期設定に加え、利用を開始した後の調整ができるかどうかがポイントです。
運用を開始することをゴールにするのではなく、業務の効率化を前提として、現場で負担なく使える設定を見つけることを目指してくださいね。
