今回は「勤怠管理システム 製品比較のポイント」です。
・A製品は初期費用が高価だがサポートが良い
・B製品は初期費用が安価だがサポートが心配
・C製品は初期も月額も安価だが、機能が心配
このような結果になった場合、それは製品を比較しているわけではなく、製品のタイプ比較になっています。
・A製品 → メーカー設定タイプ
・B製品 → 自社設定タイプ
・C製品 → タイムレコーダータイプ
タイプの比較をすると冒頭の結果となります。
製品を検討する際、最初に自社に合ったタイプを決めることで、適切な製品比較が可能です。
初めに、勤怠管理システムの導入目的に業務の効率化が含まれるかどうかで、タイムレコーダータイプか、それ以外かを判断できます。
自己申告（タイムカードも未利用）で管理していて、客観的な記録をとる事を目的として検討する際は、タイムレコーダータイプが適しています。
機能はシンプルで、初期、月額ともに安価な為です。
業務の効率化が期待値に入っている場合、様々な労働時間の集計に対応している必要があり、有休管理や申請承認などの機能が必要になります。その為、自社設定タイプかメーカー設定タイプが適していると考えられます。
次に、自社にて初期設定ができるかどうかで、自社設定タイプか、メーカー設定タイプのどちらが適しているかが決まります。
初期設定の中には、要件定義や動作検証なども含まれますので、その想定ができていれば、自社設定タイプが適していると考えられます。自ら設定を行うことで、システムの動作を全て把握でき、自社に合った使い方ができます。
初期設定が心配であれば、メーカー設定タイプを選定することで、要件定義や初期設定などの不安は解消され、負荷は大きく軽減できます。
このような考え方で自社に合った製品のタイプを決めていくことができます。
上記の選定方法にはコスト面が含まれていませんので、経営側の考え方によっては、最適なタイプが選べない可能性もあるかと思います。
検討すべき製品タイプが決まると、同じタイプの製品を比較検討することが可能になります。
自社設定タイプとメーカー設定タイプに対しては、製品の比較検討項目表を準備しています。もし必要な方は、顧問社労士経由でご連絡いただければ、提供可能です。
社労士の方は、メルマガパートナー専用サイトからExcelファイルがダウンロード可能です。
勤怠管理システムの比較検討では、「タイプの比較」と「製品の比較」を切り分けて考えてください。
タイプが異なる製品が含まれていると、製品比較をしたように思えても、タイプ比較になっていることが多くありますよ。
