人事担当者は勤怠管理システムの必要性を感じているが、社長にはなかなか理解してもらえない現場を多く見てきました。
今回は、承認を得られない社長から理解を得る為のテクニックをお伝えします。
社長を説得しようとしていませんか?
社長に理解してもらおうとしていませんか?
→ 多分、無駄です。
では、どうするのか
社長が自ら必要性に気づき、指示したくなるように仕向けることが有効です。
社長の性格などで手段は異なりますが、客観的な事実として、以下のような内容を目にしてもらう事から始めます。
・退職者からの未払い残業代請求が増加
・職場環境の改善が労働生産性を高める
・働き方改革は採用面で有利に作用している
・人的資本経営など、人事への期待値は変化
・勤怠管理は誰がやっても結果が同じ作業
・システムのコストは安価(携帯電話費用との比較等、社長が分かりやすい例が有効)
社長が意識し始めた段階を見計らい、あえて真逆のコメントをすることで自ら気づいた感を演出できます。
・勤怠管理は○○さんがいないとできない
→ 属人化の強調
・勤怠管理は重要で今の体制を崩せない
→ 作業と仕事の区別がついていない
・自社の管理は特殊でシステム化は難しい
→ 標準化の否定
最後の仕上げとして、「他社は活用している」かもしれないが、「自社には必要ない」みたいな雰囲気を出すことで、社長は意見したくなります。
手のひらを返して、逆に勤怠管理システムの必要性を力説されるかもです。
上記はあくまで一例ですので、失敗しても責任は負えません。
くれぐれも自己責任でお願いします。
もし必要であれば、悪役は承りますよ。