勤怠管理システムを稼働させるためには、就業規則の反映や申請書の定義、従業員の登録などの初期設定が必要となります。
市場にある製品は、初期設定を自社で行うことが前提となる「自社設定タイプ」とメーカーで行う「メーカー設定タイプ」があります。
初期費用は設定に掛かる工数となりますので、必然的に、自社設定タイプの方が安価となります。
と、ここまで記載すると
初期費用が安価な自社設定タイプを選択したくなるのですが、初期設定に隠された負荷を理解することで、後悔のない判断ができるかと思います。
初期設定をしっかり(業務を効率化できるように)行うには、設定作業の他、要件定義や動作検証が必要です。
稼働までのスケジュールやアクションアイテムを定め、プロジェクトを推進していく必要もあります。
メーカー設定タイプは、初期設定を含むプロジェクトの推進を、ある程度メーカー主導で進めてもらう事が期待できます。
システム稼働までのスケジュール、アクションアイテムやその期限などを守っていれば、運用を開始することができます。(社内調整は自社で行う必要があります)
自社設定タイプはプロジェクトの推進を自社で進める為、自由度が高く中長期的な期間を定めて対応していくことも可能です。
設定内容を全て知りたい担当者、状況に応じ設定内容を変更していきたい場合などは、自ら設定を行うことが適しています。
初期費用に惑わされず、システム稼働までのイメージをもって製品選定を行うことで、後悔のない製品選定ができるかと思います。
勤怠管理システムを検討する場合、最初に自社で設定するか、メーカー側に任せるかを決めると、製品選定をしやすくなりますよ。
