勤怠管理システムには時間と休暇を管理する為、いろいろな機能に権限を設定することができます。
例えば、申請書の承認権限、勤務予定の登録権限、勤務表の修正権限などです。
権限は、一般的に組織と役職により、その範囲と許可する内容が決まっているかと思いますので、勤怠管理システムにも同じ内容を反映したいと考えるかと思います。
導入の段階になって設定設定の内容を決めるべく、権限を洗い出してみると、想定以上に複雑な状態になっていることも多くあります。
部課長が別の部署も兼任していたり、一般社員であってもアルバイトからの申請に対する承認権限を持っていたり、人事担当者が部課長の承認を兼務していたりする場合です。
勤怠管理システムの初期設定をメーカーに任せる場合、複雑な組織や権限であっても正確に伝えることで再現できてしまいます。
システムの稼働後は、社員の入退社や部署移動、組織追加や統廃合など、運用に該当する部分は、自社で行うことが必要になります。
その際、複雑な権限の設定になっていると、その内容を理解できず、思わぬ不都合が生じる場合があります。
メーカー設定タイプでのトラブルは、複雑な権限の設定に起因するものが多いです。
初期設定の際、なるべくシンプルな（部署移動や組織改編に対応できる）権限設定にできると稼働後の運用でトラブルが軽減できるかと思いますよ。
自社設定タイプでは、この問題は発生しないので、安心してください。
自分で設定ができれば運用もできるので。
