勤怠管理システムの運用が始まり、稼働が安定してくると満足してしまう場合が多いですが、アラートの変化でシステムの有効活用を考えてみたいと思います。
勤怠管理システムの導入では、人事担当者が行っている作業を、システムを使って従業員に分担させるように、初期設定をしていきます。
アラートは、打刻忘れや申請書の承認依頼など、従業員にシステムを使ってもらうような内容になることが多いです。
人事担当者が行っていた日々の催促をアラートに置き換えるイメージです。
勤怠管理システムの稼働が安定してくると、従業員もシステムに慣れてきて、日々の作業として習慣化してきます。
この段階でアラートの目的を「システムを使ってもらうこと」から「働き方を最適化すること」に変えることで、より多くの効果を期待できるようになります。
例えば、管理職への部下の残業時間アラートも、「該当者が36協定に抵触する可能性」から「該当者に業務が集中している可能性」になるような感じです。(閾値を変えて併用もありかと)
システムが習慣化したからこそ見えてくるアラートの活用方法があります。
従業員の自発的な行動を促すようなアラートをあらためて検討されてみませんか。
