システムがないと勤怠管理が難しい
この言葉は正しいと思いますが、その背景を理解していないと、成功から遠ざかってしまうことになります。
・時間管理の知識があり、管理の手間を軽減する
・時間管理の知識が乏しく、知識をシステムで補う
担当者の意識で、この2者には大きな違いがあります。
勤怠管理の知識がある担当者が、法的に求められることに対応しようとすると、手作業では手間がかかりすぎてしまうことになります。
必要となる業務プロセスは明確であり、その作業をシステムに置き換えることで、スピードと正確性が得られます。
このような考えで、システムがないと勤怠管理が難しいと言われている担当者は、成功する確率が非常に高いです。
勤怠管理の知識が乏しい担当者は、変形労働制など自分が理解できていないことに対し、システムで補おうと考えがちです。
変形労働制に対応しているシステムであれば、その管理を実現することはできますが、自社の業務プロセスに合った初期設定が必要となります。
変形労働制の知識、必要となる管理の内容、自社での業務プロセスがイメージできないと、要件定義ができず、初期設定を完了することができません。
曖昧な状態で運用を開始することになり、労働時間の集計が求めるものと異なるなど、勤怠管理システムがうまく活用できない可能性が高くなります。
勤怠管理システムの成功要因として、システム選びが注目されますが、実際は、担当者の知識もかなり重要ですよ。
