勤怠管理システムの導入を検討するうえで、事前に確保しておきたい内容をお伝えします。
1.予算
予算は事前に確保されている場合がほとんどですので、あえて記載する必要はないかもしれません。
初期設定を自社で実施する場合には問題ありませんが、メーカーに任せたい場合には、ある程度の費用が必要になりますので、社内調整が必要になるかと思います。
打刻機の購入や打刻カードの確保は、別途費用が必要になりますので、注意が必要です。
2.時間
勤怠管理システムの導入には、想定以上に時間がかかります。
管理内容や、業務プロセスを変更するには、社内調整が必須になると思いますし、現場の意見も聞きながら落としどころを見出す必要が出てくると思います。
運用を開始した直後は、理想(設定内容)と現実(現場での運用)のギャップが生じますので、微調整が必要です。
メーカー設定タイプで、製品の導入から安定稼働するまでに、約6か月を要します。(稼働に3か月、安定するまでに＋3か月)
3.協力者
勤怠管理システムは、一般的に現場から嫌われるものです。
せっかく導入したシステムも、現場で利用してもらわないと意味がありません。
現場に影響力がある人が、協力者になれば強い味方になりますし、反対者になってしまうと、目も当てられません。
味方につけたい方に、現場で使い易い製品を選んでもらうと、協力者に変わる可能性がありますので、製品選定のタイミングから巻き込みましょう。
残業の抑止、有給休暇の取得など、勤怠管理システムの情報を元に働き方を改善しようとした場合、現場での対策が必要不可欠です。
その際、協力者は予想以上に大きな存在となります。
勤怠管理システムの導入は、万全の体制で臨んでくださいね。
