人事担当者にとって非常に便利な勤怠管理システムですが、従業員にとっては、あっても、なくても、どっちでもいいものです。
今回は従業員から協力を得やすくするための施策を考えてみたいと思います。
勤怠管理システムを活用するメリットがないのであれば、メリットを作り出してはいかがでしょうか。
ターゲットは、部下を持つ上司です。
人事担当者は従業員の労働時間、休暇取得などの管理を行うために、システムは非常に便利なものです。
社内で似たような状況にあるのは、部下を持つ上司です。
部下の労働時間、休暇取得などの管理を行う場合、勤怠管理システムのメリットは非常に大きなものとなります。
メリットを最大化するには事前に負を感じてもらう。
突然、勤怠管理システムの導入を打診しても、面倒くさい、現場には合わないなど、反発されることが予測できます。
事前準備として、上司は部下の働き方を把握する責任がある旨を徹底し、報告義務を課します。
例えば、
・労働時間の管理や休暇の取得はマネジメントに必要不可欠なものであり、上司は部下の労働時間(残業)、休暇の取得状況は常に把握しておく必要がある。
・会社が規定した残業時間を超過しそうな場合は、直ぐに人事部への報告を義務化する。
・上司として必要不可欠な要素であり、状況の把握や報告ができない場合はマネジメント能力が欠如しているとみなす。
といったようなルールを策定し、運用します。
アナログ的に運用するにはかなりの手間が必要になります。
ちょっと極端な書き方をしましたが、必要な手間を最大化した後、その手間を解消する手段として、システム化を提案すると賛同を得やすくなると考えられます。
現場の協力が難しと考えられているご担当者は、参考にしてみてもらえれば幸いです。
くれぐれも順番を間違わないでくださいね。
負を実感してもらった後の解決策として勤怠管理システムです。
これから増える手間の対策として、ではないですよ。
