前回のコラムでお伝えした通り、勤怠管理システムは非常に便利で、一度使うと手放せないものです。
但し、その導入（社内提案）には適切なタイミングがありますので、現場で見てきた現実をお伝えします。
勤怠管理システムが実際に導入されるきっかけは、「経営者からの指示があった」場合がほとんどです。
経営者からの指示の背景には、労働基準監督署からの指導であったり、上場準備に必須であったり、長時間労働の改善（適法な残業に留める）であったり、担当者の退職があったりします。
人事担当者の視点からすると、すぐにでも必要だと考えられますが、経営者の視点ではコストが増加するだけ（利益に直結しない）の製品です。
そして給与が計算できている為、勤怠管理は現状のままで問題ないという認識があると思います。
残念ながら、勤怠管理システムは経営者からの指示がない状態では、ボトムアップで提案しても導入まで至らないケースがほとんどです。
なんらかの要因で経営者の視点が変わるタイミングが出てくるかと思います。
そのチャンスを見逃さず、勤怠管理システムを提案してみてください。
くれぐれも、勤怠管理システムの提案が受け入れられなかったからといって、心を病まないようにしてくださいね。
