給与計算の業務において、最大の課題は勤怠情報を正確に把握することに手間がかかる（あいまいな箇所の確認など）と感じられている方が多いのではないでしょうか。
たぶん、その通りです。勤怠管理が課題です。
給与計算に関連した業務をざっくり分解すると、
１．勤怠情報を確定させる
２．勤怠情報をもとに給与計算を行う
３．明細発行や振込処理などを行う
となります。
２の給与計算、３の明細発行や振込処理は専門の担当者が行う業務です。
担当者の考え方や動き方次第で業務改善が期待できます。
１の勤怠情報の確定も一見、人事担当者が実施するかのように見えますが、その前提として、現場での打刻や申請がされていないとどうにもなりません。
打刻忘れ（遅刻かどうか）や申請もれ（欠勤・有休）などは現場でないと判断が難しい場合も多いです。
勤怠情報さえ確定できれば、あとは専門の担当者が処理できるので、勤怠情報を如何に早く正確に把握できるかがポイントとなります。
その為に勤怠管理システムは有効な手段です。
が、ただただ、製品を導入すればよいものではありません。
勤怠情報を正確に早く確定させるという視点を持って、設定内容や運用ルールを考え、アラートなどを駆使して対応していくことが必要となります。
管理を強化していく視点も重要ですが、業務を効率化する視点も同じぐらいに重要です。
勤怠情報を早く正確に把握できるようにするために、どのような設定、運用が望ましいですか？
その内容は現場への負荷を最小限にできていますか？
この終わりなき問いの繰り返しにより、自社に最適な活用ができる環境に近づいていきますよ。
