勤怠管理システムを導入する際、
「9:00〜18:00で標準的な設定をお願いします」
と言われても、設定する側としては困ってしまいます。
この感覚がお客様とメーカーで異なることが多い為、その内容を掘り下げてお伝えします。
勤怠管理システムには、打刻、時間の丸め、時間計算、休暇管理、申請承認などの標準的な機能が実装されています。
標準機能(カスタマイズではない)を利用して設定を行う際も、下記のような情報が必要となります。(9:00〜18:00の場合)
・9:00前に始業打刻された場合
→始業時刻の9:00〜として計算するか
→○○分での切り上げ切り捨てとするか
→打刻時刻を始業時刻とするか
→打刻時刻から9:00までを早出残業とするか
→早出残業の際は申請を必要とするか
・18:00以降に終業打刻された場合
→終業時刻の〜18:00として計算するか
→○○分での切り上げ切り捨てとして残業とするか
→打刻時刻を終業時刻として残業とするか
→残業は打刻で計上するか、申請とするか
→深夜残業だけは申請とするか
・その他の組み合わせにより
→実働8h超を残業とするか
→遅刻は控除、18:00以降は残業とするか (遅刻により×1.0控除、残業により1.25支給)
→午前半休の場合、
実働8h超を残業とするか
みなし時間を含めて8h超を残業とするか
みなしを含めず終業時刻後を残業とするか
※上記は設定要素の一部です。
打刻から労働時間を計算する際、上記を考慮して設定を行う必要があります。
その他、休日出勤や代休、振替休日などの動作も設定する必要があります。
管理監督者や社員、パートアルバイトなどの役職により設定が異なりますし、工場や店舗などではシフト勤務を想定した設定が必要になります。
打刻をするだけであれば、標準的な設定は存在しますが、労働時間を計算させる場合には標準的な設定は現実的に存在しないことになります。
勤怠管理システムのデモ環境においては、打刻や申請など、製品の操作性は簡単に検証できますが、自社に必要な管理(時間計算)ができるかどうかの検証は、それなりの設定が必要な為、かなりの労力がかかります。
製品の検討において自社が想定した管理ができるかどうかは、メーカーへ問合せするのが簡単な方法です。
その際、詳細な情報をお忘れなく。
標準的な設定で提供された製品は、自社が想定する計算結果が出てこないと考えられます。
設定を依頼する場合は、計算内容の詳細は必須になりますよ。